MOOC革命で日本の大学は半数が消滅する!

東洋経済オンラインで
みつけました
http://toyokeizai.net/articles/-/15581?page=2

私は拙著で、
日本の学校は6割なくなる、
と書きましたが、
移民の多いアメリカでさえ、
半減するのであれば、
もっと減るかもしれないですね。

モンゴルからMITに合格した子の話は、
私も当時新聞で見ました。
だからこそオンラインの脅威を
感じたのですがね。

受験サプリも
すでに全国5000ほどの高校のうち、
1200校くらいに導入されているそうですし、

対面で、
塾の先生が、
何をやるのか!?

本気で考えている学校だけが、
生き残るのでしょうねやはり。

<以下引用>

日本人はどうやって日本人になるのだろうか? そんな誰もが意識したことがないことを、グローバル化という視点でとらえていくとどうなるだろうか? 21世紀のグローバル化が私たちに突きつけている問題は、国際標準語(英語)を話す国際人になることではない。日本人という確固たるアイデンティティを持って、世界を舞台に活躍できる人材になることだ。

しかし残念ながら、日本で日本人の両親から生まれ、日本の教育を受けて育つと、真の日本人にならない。一人娘をアメリカと中国の教育で育てたジャーナリストが、その経験を基に、日本人とは何かを問いかける。

・MOOC革命とは何か?

将来、あなたが卒業した大学がなくってしまう。また、あなたの子供が進学を目指す大学が今と同じようにあるとは限らない。そんな衝撃的な未来が迫っているとしたら、あなたはどうするだろうか?

これは決して絵空事ではない。かなり確実な未来である。まだ日本では気がついている人は少ないが、アメリカでは「今後50年以内に、現在4500校ある大学の半数がなくなるだろう」と予想する記事も出ている。

いったい何が起きているのだろうか? 

実は今回は、ここまで2回にわたって述べてきた日本の英語教育の話をやめて、この連載本来の「日本人のアイデンティティ」についての話をしようと思っていた。ところが、娘さんをアメリカのリベラルアーツ・カレッジに行かせているある方から、「もっとMOOCについて書いてほしい」というメールが届いた。 

それで、その方が書かれているブログを拝見すると、次のようなことが書かれていた。

私なりに、アメリカの大学の近未来を予測してみます。
 ・当初は、超一流大学のブランドが市場を寡占
 ・教育(授業)の産業革命が始まる
 ・授業が流通する、教授/教育方法の選択/淘汰が進む
 ・個人の台頭(スーザン・ボイルみたいな教授)
 ・教育のコモディティー化が進む(iTune Uみたいな)
 ・教育の国境/格差がなくなる(母国語に固守しなければ)
 ・MOOCは教育機関ではなく、コンテンツとして進化する(ドロップアウトレートが90%)
 ・生き残る大学は、少数精鋭Residential 教育と専門研究の場だけ
   少数精鋭のLiberal Art 教育(教員数:学生数=1:10ぐらい)
   寮生活を通じてのResidential 教育
   専門研究を通じての教育
今のままでは、日本において、
 ・英語母国語化なしには、教育のガラパゴス化が進む。
 ・教育の産業革命に取り残される
 ・国力は?

このメモ書きを読んだだけでは、一般の方は何のことだかわからないだろう。 

何より、こうした「教育革命」をもたらす「MOOC」が何か、一部の人間しか知らない。そこで、まず、MOOCから説明したい。この連載の第3回でも触れたが、「MOOC」(モーク)とは、「Massive Open Online Course」の略で、ネットを使った「大規模公開オンライン授業」のことである。「MOOCs」と複数扱いで表記することもある。

・人気を集める6つのサービス

現在、アメリカではMOOCが急速に広まっていて、 一流大学がこぞって人気教授の授業を無料オンライン化している。かつてネットが広まったとき、オンライン授業は一時的にブームになった。しかし、今回のMOOCのような広がり方はしなかった。ところが、一昨年から始まったMOOC革命は、今や爆発的に世界に広がっている。

そのひとつに、スタンフォード大学教授のセバスチャン・スラン教授が立ち上げた「Udacity」 (ユダシティ)がある。スラン教授は人工知能の研究では世界的な権威だが、あえてテニュア(終身教授)の地位を捨て、授業をオンラインで世界に無料発信するベンチャー企業を立ち上げた。

きっけは、自身の授業をネットで無料配信したら、たちまち世界190カ国16万人の受講生が「タダで世界的な教授の授業が受けられる」と殺到したことだった。しかも、受講生の多くが貧しい国で高等教育をまともに受けられない若者たちだった。

スラン教授は、米国メディアのインタビューに「もはやスタンフォードの200人だけを教える教室には戻れない。世界の若者たちが私を必要としている」と答えている。

現在、MOOCは主なものだけで20ほどあり、特に人気を集めているのが、米国の名門大学などが参加する次の6つだ。

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◆Udacity (ユダシティ)
スタンフォード大学のセバスチャン・スラン教授が始めたコンピュータサイエンス専門の無料オンライン大学。各講座は厳選され、質が高い。

◆Coursea(コーセラ)
スタンフォード大学、プリンストン大学、UCバークレー、ペンシルベニア大学など約70校が参加。受講生は400万人を突破。今年の2月からは東大も参加している。

◆Edx (エデックス)
ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学(MIT)が合同で設立。UCバークレーなども参加。「白熱教室」で有名なマイケル・サンデル教授の政治哲学の講義「JUSTICE」も視聴できる。エンジニアリングの科目も充実。

◆Udemy(ユーデミー)
講義をアップロードすることによって、誰でも講師になって自分の講座をネット上に持てるプラットフォーム。授業コンテンツの価格は無料から有料(5~250ドル)まで作成者が決め、売り上げの70%が作成者の収入となる。

◆Futurelearn(フューチャーラーン)
イギリスの放送大学(Open University)により設立。
バース大学、レスター大学、ノッティンガム大学などが参加。


◆Khan Academy(カーンアカデミー)
ビル・ゲイツ氏も支援する教育NPO。2006年創立。創立者のサルマン・カーン氏が数学や科学などの指導用ビデオを作成してスタート。講義ばかりか試験も受けることができる。参加者のユーザーコミュニティもある。

MOOCのオンライン授業は、名前やメールアドレスを入力するだけで誰でも受講できる。基本的に無料だが、一部有料の講義もある。講義は、単なる大学の講義を撮影しただけの映像ビデオではなく、たいていは細かく10分単位に編集され、ミニテストで理解度を確認しながら次に進むという形式になっている。テキストもちゃんとあり、もちろんオンライン配信される。

そのため、受講生は週に5~10時間ほど、3カ月ほどのタームで受講し、宿題をこなし試験を受けて、基準に達すれば修了証を入手できるようになっている。

・MITに合格したモンゴルの天才高校生

こうして、世界最高レベルの授業がオンラインで受けられるのだから、受講生が増えないわけがない。ほとんどが英語の授業だが、英語さえできれば、高額な費用をかけて米英の大学に留学する必要もなくなる。そのため、授業料が高騰して大学進学をあきらめざるをえないアメリカの若者たちや、貧しい国の若者たちは、今、積極的にMOOCに参加している。

このため、MOOC革命は、「教育の民主化革命」とまで形容されている。

スタンフォードやハーバードの「白熱教室」が、そこに行かなくても受けられる。こんなことはネットが発達しなければありえなかったことだ。まさに、MOOC革命は、本当の意味での「お茶の間留学」である。

MOOC革命の恩恵を受けた例が、今、メディアで注目を集めている。朝日新聞(2013年6月3日付記事)は、モンゴルの首都ウランバートルに住む高校生バトゥーシグさん(16)が、この3月、MITから合格通知を受け取ったという話を伝えている。

この高校生は、「Edx」で昨春から「電子回路」のオンライン講義を受け、受講生15万人のうちで満点を取った340人の1人。しかも、当時15歳で満点を取ったのだから、担当教授は「天才」と驚いたという。

このモンゴル天才高校生のことは、先にニューヨークタイムズで、コラムニストのトーマス・フリードマン(『フラット化する世界』の著者)が記事(「Revolution Hits the Universities」)で伝えていた。そのときは、MITとUCバークレーに入学願書を提出中という話だったが、朝日の記事では、見事、MITに合格し、9月に入学するとなっていた。記事には書かれていないが、もちろん、留学費用はタダ(奨学金が出る)だろう。

MOOC革命の破壊力は、このように世界中の優秀な人材を発掘できることにもある。

・ビジネスモデルは人材紹介業

ところで、ここで疑問なのは、なぜ授業をタダで提供してMOOCがやっていけるのかということだろう。実は、先の「Udacity」の場合、そのビジネスモデルは人材紹介業にある。

「Udacity」では、いくつかの企業と提携していて、受講生の成績を企業に送る。すると、企業は戦力になると判断した受講生に声をかけ、採用となれば、「Udacity」に仲介料が入るというシステムになっているのだ。設立して1年で提携企業は350社、約20人がグーグル、ゴールドマンサックスなどの有力企業に採用されたという。

「Udacity」がこのようなビジネスモデルを打ち出したことは、アメリカの大学関係者に衝撃を与えた。なぜなら、このようなことが進めば、既存の大学を経た就職に大きな影響を及ぼしかねないということ。そればかりか、大学教育そのものの価値も暴落してしまう可能性があるからだ。

MOOCで重要視されるのは、大学の権威や名前ではなく、教授と授業の質そのものだからだ。

これを日本に当てはめてみると、現在のところ、日本の大学はほとんどが「大学卒」という学歴を与えるだけの存在である。となると、MOOCがさらに一般化すれば、その価値はどんどん低下する。アメリカですら、冒頭に述べたように、「半数の大学がなくなる」とされているのだから、今後は、世界中の多くの大学が消滅していくことまで考えられる。

つまり、MOOC革命は、かつてのオンライン授業による「Eラーニング」の進展とは様相を異にしているのだ。現在、子供をインタナショナルスクールに通わせている親御さんたちは、ほとんどが欧米の大学への進学を前提としている。となると、MOOC革命は選択肢が増えるのだから、子供の将来にかかわる重大な変化である。

しかし、日本の学校に子供を通わせている親御さんで、MOOC革命をご存知の方は本当に少ない。

<引用終わり>

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